この7日の毎日新聞の報道によると、文科省は来年度、5000人超の大学生と高校生を海外留学させることを目指し、奨学金枠の拡大などに取り組むことを決めたということです。
これは、従来の5倍以上の人数で、5年後には大学、高校生各約1万人に増やす目標も掲げるとのこと。
もし、こうした計画が実現できれば、より多くの日本の若者が海外に留学する機会が増えることになり、広い目で世界と日本を捉えることができるようになる可能性があり、大いに結構なことかと考えます。
日本企業にとっても、こうした国際体験をしている人が今こそ必要なときですから、歓迎されるのではないでしょうか。
「日本の若者が内向きになっている」と巷間言われて久しいですが、安心して海外に出て勉強をし、体験を積む機会は、社会でも容易することが必要でしょう。
外国語に慣れる機会にもなりますし、やはり何よりも生の世界に接し、また、海外に友人、知人を作れることも将来、社会人になったときにも大きな力となるに違いないと信じます。
遅まきながらも、こうしたことに税金を使うことは、決して非難されることもないでしょう。
昔から言ってきたのですが、学生のうちに必ず1年以上の海外留学をしないと卒業させないくらいの条件を設けてもいいのではないかとさえ私は考えます。
